ツーリズムの種類を、定義と数字で並べる
サステナブル、リジェネラティブ、エコ、アドベンチャー、ウェルネス、農泊（ルーラル）、ボランティア、ガストロノミー。「〇〇ツーリズム」には、決めた機関も、数え方も違う言葉が並んでいます。世界の市場の大きさを一次資料で示せるのは、業界団体ATTAのアドベンチャー旅行（2024年に1.16兆ドル）と、研究機関GWIのウェルネスツーリズム（2024年に8,939億ドル）です。サステナブル、リジェネラティブ、エコ、ガストロノミーには、国際機関による世界の市場規模の統計が見当たりませんでした。
このページは、NPO法人唐津Farm&FoodがKaratsu Data Bankの一つとして作成しました。観光の種類ごとに、だれが定義しているか、世界と日本でどんな数字があるか、地元にお金が残るかを比べられる数字があるかを、国連の観光機関（UN Tourism）・観光庁・環境省・農林水産省・業界団体・研究機関の資料から並べています。どの観光がよいかという評価は付けていません。英語資料の日本語は当法人訳で、原文が優先されます。
旅行者がサステナブルな旅をどう考えているかは観光の統計、旅行者がいくら使うかは観光消費とお土産のデータに載せています。
| 種類 | 定義している主な機関 | 世界の数字 | 日本の数字 |
|---|---|---|---|
| サステナブルツーリズム | UN Tourism・国連環境計画（2005年） | 種類としての市場規模の統計はない | 「持続可能な観光地域づくり」に取り組む地域118（2025年） |
| リジェネラティブツーリズム | 合意された定義はない。UN Tourismが討議資料（2026年4月）で検討中 | なし | 観光立国推進基本計画（2026年3月27日閣議決定）に「リジェネラティブな観光地域づくり」と記載 |
| エコツーリズム | UN Tourism、環境省（エコツーリズム推進法、2008年施行） | 国際機関の市場規模の統計はない | 推進全体構想の認定31件（2026年6月） |
| アドベンチャーツーリズム | ATTA（自然・アクティビティ・文化体験のうち2つ以上）。観光庁も同じ定義 | 1.16兆ドル（2024年、ATTA推計） | 2023年に北海道で世界大会（ATWS） |
| ウェルネスツーリズム | UN Tourism、GWI | 8,939億ドル（2024年、GWI推計） | このページでは扱っていない |
| ルーラルツーリズム（農泊） | UN Tourism、農林水産省 | 国際機関の市場規模の統計はない | 農泊地域673、延べ868万人泊、売上1,598億円（令和6年度） |
| ボランティアツーリズム | 決まった定義はない（学術ではWearing 2001） | 年160万人・8.32億〜13億ポンド（2008年の推計） | 公的な統計はない |
| ガストロノミーツーリズム | UN Tourism（2019年に定義） | 国際機関の市場規模の統計はない | このページでは扱っていない |
ツーリズムの種類の一覧：定義、世界の数字、日本の数字
表の8つは、同じ物差しで数えたものではありません。アドベンチャーの1.16兆ドルは海外へ出かける旅行者の支出、ウェルネスの8,939億ドルは国内旅行と海外旅行の両方の支出、農泊の868万人泊は国の交付金の支援を受けた地域での宿泊の数です。足し合わせたり、大きさを比べたりはできません。
UN Tourismは2019年の用語集で、エコ、ルーラル、アドベンチャー、ウェルネス、ガストロノミーなどの観光の種類に、運用上の定義を示しています（UNWTO Tourism Definitions）。サステナブルツーリズムは種類ではなく、マス観光を含むすべての観光に当てはまる考え方とされています（UN Tourism）。
| 項目 | 内容 | 出典 |
|---|---|---|
| 定義 | 訪問客、業界、環境、受け入れる地域のニーズに応えながら、現在と将来の経済・社会・環境への影響を十分に考える観光 | UN Tourism（UNWTO・UNEP 2005） |
| 対象 | マス観光や小さな分野の観光を含む、すべての種類の観光とすべての観光地 | 同上 |
| 日本の取り組み地域 | 「日本版持続可能な観光ガイドライン（JSTS-D）」に沿って取り組む地域 118（2025年、うち国際的な認証・表彰 30）。2023年は31 | 観光立国推進基本計画（2026年） |
サステナブルツーリズム：すべての観光に当てはまる考え方
UN Tourismは、サステナブルツーリズムを観光の種類ではなく、すべての観光が目指す考え方として定義しています。環境資源を責任をもって使うこと、受け入れる地域の文化を尊重すること、経済の利益を公平に分けることの3つが柱です（UN Tourism）。
日本では、観光庁の「日本版持続可能な観光ガイドライン（JSTS-D）」に沿って取り組む地域が、2023年の31から2025年の118に増えました。国際的な認証・表彰を受けた地域は30で、前の計画の目標50には届いていません（観光立国推進基本計画）。日本のモデル事業の例と、当法人の視察のコーディネートはサステナブルツーリズムの事例と視察コーディネートに載せています。
| だれが | 何と書いているか | 時点 |
|---|---|---|
| 日本政府 | 自然資本の活用で得た資金や人材を保全・回復に回す「リジェネラティブな観光地域づくり」を推進する（観光立国推進基本計画 第3の3（1）ア） | 2026年3月27日閣議決定 |
| UN Tourism（国連の観光機関） | リジェネラティブツーリズムはサステナブルツーリズムを置き換えるものではなく、補うもの。言葉の使い方がばらばらで「リジェネレーション・ウォッシング」のおそれがあり、明確な定義や報告が要る | 討議資料 CTS/23（2026年4月27日） |
| GSTC（世界持続可能観光協議会） | 言葉があいまいで、事業者が使える運用の枠組みがない。サステナブルツーリズムの原則を保つべき | GSTC |
リジェネラティブツーリズム：国の計画に入り、国際機関は定義を議論中
リジェネラティブツーリズム（再生型観光）は、観光の負荷を減らすだけでなく、訪れた土地の自然や文化、地域の暮らしを回復させ、よりよくすることを目指す考え方として使われています。2026年3月27日に閣議決定された日本の観光立国推進基本計画には「リジェネラティブな観光地域づくり」が書かれました（観光庁）。
一方で、国際的に合意された定義はまだありません。UN Tourismの討議資料（2026年4月）は、リジェネラティブツーリズムをサステナブルツーリズムを補うものと位置づけ、言葉だけが広がる「リジェネレーション・ウォッシング」を防ぐ仕組みが要るとしています（UN Tourism）。世界の市場規模や参加者数の統計はありません。日本の事例と、当法人が保全している自然共生サイト「横枕」での研修・視察はリジェネラティブツーリズム（再生型観光）に載せています。
| 県 | 協議会（全体構想の名前） | 認定日 |
|---|---|---|
| 鹿児島県 | 出水市エコツーリズム推進協議会 | 2026年5月12日 |
| 鹿児島県 | 甑島ツーリズム推進協議会 | 2023年8月18日 |
| 鹿児島県 | 屋久島町エコツーリズム推進協議会 | 2023年8月4日 |
| 熊本県 | 阿蘇ジオパーク推進協議会（阿蘇エコツーリズム推進全体構想） | 2019年7月11日 |
| 鹿児島県 | 奄美群島エコツーリズム推進協議会 | 2017年2月7日 |
| 宮崎県 | 串間エコツーリズム推進協議会 | 2017年2月7日 |
| 佐賀県 | （認定なし） | － |
エコツーリズム：日本は法律で認定、全国31件
UN Tourismの定義では、エコツーリズムは、生物と文化の多様性を観察し、学び、味わうことを主な動機とし、生態系を守り地域の暮らしをよくする態度を伴う、自然を舞台にした観光です（UN Tourism 用語集）。日本では2008年4月にエコツーリズム推進法が施行され、市町村の協議会がつくる「エコツーリズム推進全体構想」を国が認定しています。
認定は2026年6月10日の沖縄県東村で31件になりました（環境省）。九州では鹿児島県の4件、熊本県・宮崎県の各1件で、佐賀県にはまだありません（環境省 全体構想認定協議会）。エコツーリズムの世界の市場規模を示す国際機関の統計は見当たりませんでした。
| 項目 | 値 | 出典 |
|---|---|---|
| 世界の市場（海外へ出かけるアドベンチャー旅行者の支出） | 1.16兆ドル（2024年） | ATTA |
| 2023年の値 | 9,660億ドル | ATTA |
| 2017年の値 | 6,830億ドル | ATTA |
| 「アドベンチャーに前向き」な旅行者の割合 | 海外旅行者の67%（中心層は40%） | ATTA |
| 旅行者1人あたり | 1泊約265ドル、約11日、1回の旅行で約3,000ドル | ATTA |
アドベンチャーツーリズム：業界団体の推計で1.16兆ドル
アドベンチャーツーリズムは、業界団体ATTAの定義で「自然」「アクティビティ」「文化体験」の3つのうち2つ以上で構成される旅行です。観光庁も同じ定義を使っており、2023年9月には北海道で世界最大の商談会アドベンチャートラベル・ワールドサミット（ATWS）が開かれました（観光庁）。
ATTAは、海外へ出かけるアドベンチャー旅行者の支出を2024年に1.16兆ドルと推計しています。2023年の9,660億ドル、2017年の6,830億ドルから増えた形です。海外旅行者の67%が「アドベンチャーに前向き」で、1回の旅行で約3,000ドルを使うとしています（ATTA）。どれも業界団体の推計で、国連の統計ではありません。
| 項目 | 値 | 出典 |
|---|---|---|
| ウェルネスツーリズムの支出（世界、国内旅行と海外旅行の合計） | 8,939億ドル（2024年） | GWI |
| 2019年から2024年の年平均の伸び | 6.4%（2019年の136%） | GWI |
| 観光全体に占める割合（旅行回数） | 8.3%（2024年）。2019年は6.3% | GWI |
| 観光全体に占める割合（支出） | 17.6%（2024年）。2019年は14.2% | GWI |
| 2029年までの見込み | 年9.1%の伸び | GWI |
ウェルネスツーリズム：旅行回数の8.3%、支出の17.6%
GWIは、ウェルネスツーリズムを「自分の心身のよい状態を保ち、高めることを求めて行く旅行」と定義しています（GWI）。2024年の世界の支出は8,939億ドルで、2019年の136%です。観光全体の伸び（2019年の110%）を上回っています（GWI）。
2024年のウェルネスの旅行は、旅行回数では観光全体の8.3%ですが、支出では17.6%を占めます。GWIは、ウェルネスの旅行者が1回の旅行で平均より多く使うためと説明しています（GWI Global Wellness Economy Monitor 2025）。研究機関の推計で、国連の統計ではありません。
農泊（ルーラルツーリズム）：673地域、868万人泊
UN Tourismは、自然の中の活動、農業、農村の暮らしや文化などに結びつく観光をルーラルツーリズムと定義しています（UN Tourism）。日本の農林水産省は、農山漁村に泊まり、地域の食や体験を楽しむ「農山漁村滞在型旅行」を「農泊」と呼び、取り組む地域を交付金で支えています。
農泊地域は令和6年度に673地域、延べ宿泊者数は868万人泊、宿泊などの売上は1,598億円でした。国は令和11年度に1,200万人泊・2,200億円を目標にしています。農泊の平均宿泊費は1泊13,196円で、観光全体の18,940円より安く、農林水産省は高付加価値化を課題に挙げています（農林水産省）。九州の農泊地域は100で、佐賀県は佐賀市・鹿島市・小城市・嬉野市・上峰町・太良町の6地域です。唐津市の地域は一覧にありません（九州農政局、令和7年3月末時点）。
| 資料 | 参加者 | 金額 | 注 |
|---|---|---|---|
| Tourism Research and Marketing（2008年） | 年160万人 | 8.32億〜13億ポンド | Wearing & McGehee（2013）による引用 |
| APEC報告（2018年） | 年1,000万人を超える消費者 | 17〜26億ドル | APEC。2008年の推計などを引用 |
| 旅行1回あたり（APEC報告が引用した調査） | － | ボランティア目的 1,191ドル、休暇目的 1,219ドル | 1日の消費は約30ドル少ないが、滞在が4日長い |
ボランティアツーリズム：世界の数字は2008年の推計だけ
ボランティアツーリズムは、旅先でボランティア活動をする旅行です。学術ではWearing（2001年）の定義がよく使われますが、決まった定義はありません。世界の数字は、2008年の推計（年160万人、8.32億〜13億ポンド）が今も引用されています（Wearing & McGehee 2013）。2018年のAPECの報告は「年1,000万人を超える」「17〜26億ドル」と書いており、資料によって数字がそろいません（APEC）。
APECの報告が紹介する調査では、ボランティア目的の旅行者は休暇目的の旅行者より1日の消費が約30ドル少ない一方、滞在が4日長く、1回の旅行の消費は1,191ドルと1,219ドルでほぼ同じでした。日本には公的な統計がありません。災害ボランティアは観光ではありませんが、令和6年能登半島地震では2024年8月21日までに延べ142,665人が災害ボランティアセンターを通じて活動しました（全国社会福祉協議会）。
当法人は、自然共生サイト「横枕」（唐津市相知町）で2024年度からボランティアツーリズムを始め、2024年春にフランスから環境保全のボランティア2人を受け入れました。ニホンミツバチの養蜂の手伝い、水路の掃除や畦の草刈り、ヤギ小屋の整備などをしています（当法人のプレスリリース）。内容はリジェネラティブツーリズムとサステナブルツーリズムのページに載せています。
ガストロノミーツーリズム：食を目的にした旅
UN Tourismは、旅先での食とその関連の産物・活動の体験を特徴とする観光をガストロノミーツーリズムと定義し、生産者を訪ねる、食の祭りに参加する、料理教室に出ることも含むとしています。ワインツーリズムはその一つです（UN Tourism 用語集）。国際機関による世界の市場規模の統計は見当たりませんでした。
訪日外国人や日本人旅行者の飲食費は観光消費とお土産のデータ、唐津市のガストロノミーツーリズム創出事業の予算と委託先の所在地は唐津市の観光のお金のデータ、唐津の魚や野菜がどれだけ採れているかは唐津の食材のデータに載せています。
| 種類 | 比べられる数字 | 出典 |
|---|---|---|
| アドベンチャー | ヨルダンの例で、ヨルダン・トレイルの旅は売上の65%が地元に残り、死海の観光は14%。10万ドルあたりの地元の雇用は2.62人と1.65人 | ATTA・USAID（2018年の資料） |
| アドベンチャー | ツアー会社の見積もりで、アドベンチャーのパッケージ代金の65.6%が地元に残る | UNWTO Global Report on Adventure Tourism（2014年） |
| 観光全般（途上国） | 先進国の旅行者が使う100ドルのうち、途上国の観光地の経済に残るのは約5ドル | 同上（UNEPの推計を引用） |
| ウェルネス | 旅行回数の8.3%に対して支出の17.6%（1回の消費が平均より多い） | GWI |
| 農泊 | 平均宿泊費 1泊13,196円（観光全体は18,940円） | 農林水産省 |
| ボランティア | 旅行1回の消費 1,191ドル（休暇目的は1,219ドル）、滞在は4日長い | APEC |
| サステナブル・リジェネラティブ・エコ・ガストロノミー | 同じ形で比べられる数字は見当たらない | － |
地元にお金が残るかを、数字で比べる
観光で使われたお金のうち、どれだけが地元に残るかを種類ごとに測った国際的な統計はありません。見つかったのは個別の調査です。ATTAと米国国際開発庁（USAID）の資料では、ヨルダンのヨルダン・トレイルの旅で売上の65%が地元に残り、同じ国の死海の観光では14%でした（ATTA）。2014年のUNWTOの報告は、先進国の旅行者が途上国で使う100ドルのうち、その国の経済に残るのは約5ドルという国連環境計画（UNEP）の推計を引いています（UNWTO）。
日本の農泊は、平均宿泊費が観光全体より安いことが国の資料に出ています。唐津市の観光の委託事業で、受託者の本店が市内か県外かを数えた結果は唐津市の観光のお金のデータにあります。
よくあるご質問(FAQ)
Q1. ツーリズム（観光）にはどんな種類がありますか？
UN Tourismは2019年の用語集で、文化、エコ、ルーラル、アドベンチャー、ウェルネス、ガストロノミー、ビジネスなどの観光の種類に定義を示しています。サステナブルツーリズムは種類ではなく、すべての観光に当てはまる考え方です。リジェネラティブツーリズムとボランティアツーリズムには合意された定義がありません。
Q2. サステナブルツーリズムとリジェネラティブツーリズムの違いは何ですか？
サステナブルツーリズムは、経済・社会・環境への影響を十分に考える観光で、UN Tourismが定義しています。リジェネラティブツーリズムは、訪れた土地の自然や文化を回復させ、よりよくすることを目指す考え方です。UN Tourismの討議資料（2026年4月）は、リジェネラティブをサステナブルを置き換えるものではなく補うものとしています。
Q3. エコツーリズムとは何ですか？日本ではどこが認定されていますか？
生物と文化の多様性を観察し学ぶことを主な動機とする、自然を舞台にした観光です。日本ではエコツーリズム推進法に基づく推進全体構想の認定が31件（2026年6月）あり、九州では鹿児島県の出水市・甑島・屋久島町・奄美群島、熊本県の阿蘇、宮崎県の串間が認定されています。佐賀県にはありません。
Q4. アドベンチャーツーリズムの市場規模はどれくらいですか？
業界団体ATTAは、海外へ出かけるアドベンチャー旅行者の支出を2024年に1.16兆ドルと推計しています。2023年は9,660億ドル、2017年は6,830億ドルです。業界団体の推計で、国連の統計ではありません。
Q5. ボランティアツーリズムには世界で何人が参加していますか？
2008年の推計で年160万人・8.32億〜13億ポンドという数字が今も引用されています。2018年のAPECの報告は年1,000万人を超えると書いており、資料によって大きく違います。日本には公的な統計がありません。
Q6. 農泊とは何ですか？佐賀県にもありますか？
農山漁村に泊まり、地域の食や体験を楽しむ旅行です。農林水産省の支援を受けた農泊地域は全国673（令和6年度）で、延べ宿泊者数は868万人泊でした。佐賀県では佐賀市・鹿島市・小城市・嬉野市・上峰町・太良町の6地域です（令和7年3月末）。
Q7. どの種類の観光が、地元にお金を落としますか？
種類ごとに地元に残るお金を比べた国際的な統計はありません。個別の例では、ヨルダンのアドベンチャーの旅で売上の65%が地元に残り、同じ国の死海の観光では14%でした（ATTA・USAID）。農泊は平均宿泊費が観光全体より安いことが国の資料に出ています。
出典台帳
数字を読むときの注意
・世界の数字は、数える範囲が違います。アドベンチャー（ATTA）は海外へ出かける旅行者の支出、ウェルネス（GWI）は国内旅行と海外旅行の合計、ボランティアは2008年の推計です。足し合わせたり比べたりはしていません。
・ATTAは業界団体、GWIは非営利の研究機関で、どちらも国連や政府の統計ではありません。GWIの旅行のデータは民間調査会社Euromonitorの値を使っています。
・ドルの値は円に換算していません。
・「統計はない」「見当たらない」は、当法人が国際機関・政府・業界団体の資料で見つけられなかったという意味で、存在しないと確かめたものではありません。
・英語資料の日本語は当法人訳で、原文が優先されます。
このページで扱っていないこと
民間の市場調査会社によるエコツーリズムやボランティアツーリズムなどの市場規模の推計は、会社によって値が大きく違い、方法を確かめられないため載せていません。個々の観光地・事業者・旅行商品の評価、ウェルネスとガストロノミーの日本の数字、医療ツーリズムやダークツーリズムなど、この表にない種類も扱っていません。
このページのデータの引用・ご相談
このページの数字の引用や、地域のデータの調べ方のご相談は、お問い合わせフォーム、またはinfo@karatsu-f-f.comまでお寄せください。引用のときは、このページのURLと、元の資料の名前をあわせて書いてください。
このページについて
作成：小嶋宏明（NPO法人唐津Farm&Food 副理事）／お問い合わせ：info@karatsu-f-f.com（フォーム）／公開：2026年11月6日／Markdown版：tourism-types-data.mdこのページはAIと一緒に作っています。作り方はこのデータバンクとAIをご覧ください。
関連リンク
▶ Karatsu Data Bank（唐津データバンク）
▶ 観光の統計：旅行者が何をしたいか、サステナブルな旅の意識と行動
▶ 佐賀県と唐津市の観光消費とお土産のデータ
▶ 唐津市の観光のお金のデータ
▶ ホテルのサステナビリティのデータ
▶ サステナブルツーリズムの事例と視察コーディネート（当法人の取り組み）
▶ リジェネラティブツーリズム（再生型観光）：自然共生サイト横枕での研修・視察
▶ Types of Tourism in Numbers (English)
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